京都大学名誉教授で一般社団法人ワクチン問題研究会代表理事の福島雅典氏が、改めて強い警鐘を鳴らしている。
厚労省傘下の国立健康危機管理研究機構・国立感染症研究所（感染研）の研究者が、2025年9月に開催された日本ワクチン学会年次総会で報告した内容を、福島教授はこう総括する。
感染研の研究者が明らかにしたこと。
mRNAワクチンは全身に広がる。すべての人の血中に3週間後も検出される。打った部位に留まらないし、打ったら直ぐに無くならない。 国民は常にダマされる。国を信用するな。
この指摘は、単なる意見ではなく、国の研究機関自身が発表した科学的事実に基づいている。
感染研が認めた「3つの事実」
ワクチン問題研究会の公式資料（jsvrc.jp）によると、感染研は以下を報告した。
- 修飾mRNAが接種後3週間以上、体内に残存する
- 体内のほとんどの臓器組織に分布する
- 接種後に抗スパイク抗体がIgG4型へ転換する
これらは「LNP（脂質ナノ粒子）製剤が体内で広範に分布し、それによって発現するスパイクタンパク質が一定期間にわたり残存する」という、複数の独立した研究で裏付けられた「客観的事実」だと、研究会は位置づけている。
福島教授はこう語っている。「厚労省は『このmRNAワクチンは打ったらすぐに無くなる』と言っていた。しかし、厚労省のお膝元である感染研の研究者たちが明らかにしたのは、すべての臓器に極めて短い時間で行き渡ること、3カ月後でもまだ検出される人がいること、さらには年単位で検出される可能性もあるということだ。 だから国民は全員がダマされたわけだ。一番信用ならないのは国だ」
公式説明との決定的な乖離
接種開始当初、厚労省の説明は明確だった。「mRNAは数分から数日で分解される」「接種部位に留まる」——。しかし、実際の薬物動態は大きく異なっていた。
ラットやマウスを用いた非臨床試験ですら、脂質ナノ粒子が肝臓、脾臓、卵巣、骨髄、リンパ節など広範な臓器に移行し、血中でも2週間以上検出されるデータが存在していた。
PMDA（医薬品医療機器総合機構）は、これらのデータを接種前から把握していた可能性が高いと、福島教授は指摘する。にもかかわらず、国民に対しては「局所限定・即消失」という前提が強調され続けた。
この情報の非対称性こそが、真のインフォームド・コンセントを阻害した最大の要因だと、福島教授は厳しく批判する。
健康被害の現実と「新しい病態」
予防接種健康被害救済制度の認定件数は、2025年時点で既に9,000件超（死亡認定1,000件超）に達し、申請件数はさらに多い。福島教授が代表を務めるワクチン問題研究会は、これを「前代未聞の大薬害」と位置づけ、mRNA製剤の承認取消・市場回収を厚労省に求め続けている。
スパイクタンパク質の長期残存は、血管内皮障害、血栓形成、神経炎症、免疫変調（IgG4シフト）などを引き起こし、「ワクチン接種後症候群（PVS）」という新たな病態を生んでいる可能性が、国内外の論文で次々と報告されている。
研究会では、患者の生検・剖検検体を用いた分子病理学的検査法の開発も進め、診断基準の策定を目指している。
福島教授の一貫したメッセージ
福島雅典氏は、臨床医・薬理学者として長年、医薬品の安全性と規制のあり方を問い続けてきた人物だ。「国のプロジェクトに関わってきた私だからこそ言える。一番信用ならないのは国だ」——この言葉には、重い経験が込められている。感染研という国の研究機関が自ら「全身拡散と長期残存」を認めた今、公式説明の前提は完全に崩れた。
国民は「ダマされた」事実を直視し、さらなる接種推進やレプリコンワクチン導入の是非を、冷静かつ厳しく問い直す必要がある。福島教授とワクチン問題研究会の指摘は、単なる批判ではない。
科学的事実に基づき、国民の命と健康を守るための「最後の警告」だ。詳細はワクチン問題研究会の公式サイトで確認を。
https://jsvrc.jp/wg_kensa/
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