生活クラブ生協連合会のニュースサイトに5月15日に掲載された鈴木宣弘氏（東京大学大学院特任教授・農業経済学専門）の寄稿記事が、大きな反響を呼んでいる。18日朝、鈴木教授本人がX（旧Twitter）で同記事を共有し、「飢えるか、植えるかを私たちは真剣に考えなければならない」と呼びかけた投稿は、瞬く間に1,400超の「いいね」と数百件のリポストを獲得している。
ニュースサイトの記事のタイトルは「ネオ帝国主義に翻弄され、戦火絶えない『世界』の『食』の行方――」。鈴木教授は、米・イラン情勢の緊迫化やホルムズ海峡封鎖の可能性、気候変動による同時不作と輸出禁止措置などを挙げ、日本が直面する食料危機の深刻さを指摘した。
日本のカロリーベース食料自給率は38％、エネルギー自給率はわずか15.3％。米の自給率は9割超と比較的高いものの、長年の減反政策や後継者不足により国内生産基盤は脆弱化していると分析。政府が軍事費を優先する一方、食料・農業予算が十分でない現状を厳しく批判した。記事の核心は以下の呼びかけだ。
植えるか、飢えるか。飢えるか、植えるかを日本で暮らす私たちは真剣に考えなければならないと思います。そして、小さなこと、自分たちでやれる『地産地消』を 実践していくしかないのです。
鈴木教授はX投稿でさらに具体的な行動を提案した。
・家庭菜園やプランター栽培
・有機学校給食の導入促進
・耕作放棄地を持つ農家との連携による農地再生
「今だけ、金だけ、自分だけ」の時代から脱却し、生産者と消費者が支え合う社会を構築すべきだと訴えている。投稿には鈴木教授のポートレート写真が添付され、農業経済学者としての長年の警鐘に改めて注目が集まっている。
世界情勢の不安定化が続く今、日本に暮らす私たち一人ひとりが「植える」選択をできるかどうかが、将来の食卓を左右する――。鈴木教授のメッセージは、単なる警告ではなく、具体的な行動喚起として今、広く共有されている。
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